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個人経営で脱毛サロン開業。大手サロンに負けない方法

近年、男性でも脱毛する方が増えたことにより脱毛サロンの需要は拡大しています。しかし、いざ開業するとなると個人で行うべきか悩む方も多いのではないでしょうか。そこで今回はワールドジャパン株式会社の野村が個人経営の失敗しないためのコツをご紹介します。

脱毛サロンの個人経営とは?

個人経営で必要なもの

「脱毛サロンを個人で開業したい!でもどんな手続きを取ればいいか分からない!」「個人で経営するにはどんなものを揃えればいいか分からない」そう考えている方も多いのではないでしょうか。今回は脱毛サロンを個人で経営するに当たって必要な手順を4つの項目に分けて、順にご説明していきたいと思います。

開業資金

まず、開業するのに必要になってくるのが「開業するための資金」になります。この資金は個人で新規でサロンを開業するにあたって「自宅の一室で施術を行うのか」または、「マンションを借りて開業するのか」によっても変わってきます。
一般的に自宅の場合は50〜100万円、賃貸なら100〜500万円程度の初期費用を考えておきましょう。
自宅の場合は、最低限のものを揃えるだけで開業が可能です。具体的には、脱毛機器本体、脱毛プローブ、フェイシャルプローブの費用に加えて、ベッドやドレッサー、消耗品などの費用で大体30~50万程度あれば開業が可能です。
マンションでの開業の場合は、個人差はありますが、自宅経営の費用に加えてプラスでマンションの家賃、敷金、家具等で約54万円ほどあれば開業が可能です。(家賃6万円想定)

開業届の提出

次に必要な手順が「開業届の提出」です。基本的に脱毛サロンの開業には資格は必要なく、どんな方でも脱毛サロンを開業することは可能です。
開業届は開業する地区または自身の在住地で1ヶ月以内に申請手続きを行いましょう。
また、開業届けの申請と同時に準備しておくと安心なこととして、「開業届を2部コピー」「屋号での銀行口座の開設」「青色申告承認申請書の提出」があります。
各個人で開業に必要な手順を追って、順に手続きをしていきましょう。

契約手続き

3点目に必要なこととして「契約手続き」を進めるということです。
契約手続きとして必須な項目は主に下記に挙げた事項になります。
①ネット予約システムの導入
②セキュリティー
③損害賠償保険
④媒体掲載の契約
⑤塵処理契約
経営状況によっても変わってきますが、上記の5つの契約はなるべく押さえるようにしましょう。

機材・設備・消耗品を揃える

最後に必要な手順として、「機材・設備・消耗品を揃える」という手順が必要になってきます。購入し、機材を所有して運営するのも一つの手ですが、初期費用や開業費用を出来るだけ抑えたい方には「脱毛機器本体のリースやレンタル」がおすすめです。リースは年数単位で契約し、レンタルよりも安く活用することができます。
必要なものとしては施術用ベットやソファといった設備や、施術用ジェルや使い捨てショーツといった消耗品があります。
優先順位を考えながら必要な設備を整えていきましょう。

個人経営のメリット・デメリット

個人経営のメリット

脱毛サロンの個人経営をするにあたってのメリットは何だと思いますか?次に個人で脱毛サロンを経営するメリットを4点お伝えしていきます。

単価設定が可能

まず1点目に挙げられるメリットが「単価設定が可能」という点です。個人経営の脱毛サロンは単価を自身で調節できるので収益も幅も広がります。一方で、個人経営で採算が取れるかどうかや、価格競争で収益しないことを防ぐためには最初の価格設定がとても重要になってくるので、お店のターゲットを明確にし、慎重に設定していきましょう。

収入アップしやすい

2点目に挙げられるメリットは「収入アップをしやすい」という点です。初期費用を削減しやすい点と1人あたりの客単価が比較的高い点から収入アップをしやすい経営モデルになっています。個人サロンにおいて「リピート率」はとても重要になってくるので、「お客様の悩みは何なのか?」「リピートし続けてもらえるためのお店の品質は担保できているか?」を気にしながら、うまく収益につなげていきましょう。

稼ぎやすいビジネスモデル

3点目に挙げられるメリットは「稼ぎやすいビジネスモデル」という点です。
大手企業が経営している脱毛サロンは毎月ロイヤリティを本部に支払う必要がありますが、個人経営の場合はそのような支払いは必要ありません。
その為、経費を出来るだけ抑え、客単価と回転率、リピート率を上げていくことで、直接的な収益が上がる可能性があります。

経営方針を自分で決められる

4点目に挙げられるメリットは「経営方針を自分で決められる」という点です。
自身で裁量を持って決定できるため自由度高く経営することが可能です。一方で、経営方針を経営する上で非常に重要なものなので、以下の3点、「①経営理念を明確にする」「②ターゲット層を決める」「③他店舗に負けない自店舗ならではの強みや魅力を考える」ということを意識して経営を始めましょう。

個人経営のデメリット

次に脱毛サロンを個人で経営するにあたってのデメリット5点をお伝えしていきます。しっかりとデメリットを踏まえた上で、対策しながら経営をしていきましょう。

資金調達が必要

1点目のデメリットとして「資金調達が必要」という点が挙げられます。
個人経営の脱毛サロンは比較的初期費用を抑えて開業が可能な一方、開業した後はリピーターがつき、ある程度経営が安定するまでは継続資金を調達する必要があります。今は、「経営を始めるためのセミナー」や「融資」、「脱毛機器本体のレンタル」といった多くの手段もあるので積極的にお話を聞きにいってみましょう。

集客が大変

2点目のデメリットとして「集客が大変」という点が挙げられます。
価格競争や駅近などの立地の良さで戦っても大手企業の脱毛サロンには敵わないので、大手サロンにはない、「質の高い接客」や「ターゲットの悩みを解決する高品質な技術」といった風に自店舗の強みをSNSや広告、ホームページやMEO対策、フリーペーパーの活用、掲載といった様々な各面からアピールしていきましょう。

大手企業がライバルになる

3点目のデメリットとして「大手企業がライバルになる」という点が挙げられます。
大手企業から新たに新店として開業する場合、大手企業の看板を掲げて開業できるため、ある程度集客を見込んだ上で開業ができます。しかし、個人経営で新たに脱毛サロンを開業する場合、0からのスタートになるため始めの集客を得るためにはある程度、ターゲットを明確にして店舗の色を差別化した上で、集客に力を入れる必要があります。

長期間休めない

4点目のデメリットとして「長期間休めない」という点が挙げられます。
企業勤めの場合、法律で労働基準法が適応されるため、雇われる場合は、ある程度休みや労働時間に規定があるが、個人の場合、あくまでもお客様ありきで労働基準法が適応されないケースが多いのが要因として挙げられます。
そのため、長期に休暇を取る場合は前もってスケジュールに組み込み、お客様に連絡しておきましょう。

安定した収入を確保しづらい

5点目のデメリットとして「安定した収入を確保しづらい」という点が挙げられます。
これは脱毛サロンに限った話ではありませんが、独立し個人で開業した場合は、月の売上が収入に直結するため、集客力に大きく依存してしまいます。
そのため、いかに安定してリピーターをつけていくのか、新規のお客様を獲得していくのかが大切になってきます。お客様との信頼関係を着実に築きながら、集客力を身につけていきましょう。

個人経営で失敗しないためのコツ

ターゲットに合わせた集客を行う

突然ですが、自身の脱毛サロンに来客されるお客様はどんな悩みを持って来店されるでしょうか。
悩みを解決するためには、どのようなサービスが必要か分かりますか?
サービスを知るためにはどのようにお店を知り、どんな価値を感じて来店するでしょうか。
前述までは、開業までの手順と個人で脱毛サロンを経営するにあたってのメリット・デメリットをお伝えしてきました。
ここからは、個人経営で失敗しないための具体的なコツを段階的にお伝えしていきます。まずは、「ターゲットに合わせた集客を行う」という点についてお話ししていきます。

InstagramやTikTokなどのSNSを活用

まず、集客方法の一つとしてInstagramやTikTokなどのSNSをうまく活用していきましょう。コンテンツの特徴として、「誰でも手軽に無料で発信できる」という点があるので、ブランドやお店の色を伝える手段として開設し投稿していきましょう。
来店してほしいユーザーを考え、ハッシュタグを追加してより多くの人に魅力が伝わるように投稿が可能です。
また課金すれば特定のSNS内で年齢や性別、興味関心、居住領域からターゲットを絞ってお店の魅力を発信することも可能なので、念頭においてうまくSNSを活用していきましょう。

ホットペッパーやリスティングなどのWeb媒体

次に考える集客方法として、ホットペッパーへの掲載やリスティング広告などのWeb媒体があります。
前段のInstagramやTikTokといったSNSとの違いは「Google上での露出対策可能な課金型の掲載領域」ということです。
ホットペッパーやリスティングは使い方次第では集客も可能なので、ターゲットを明確にし、うまく活用していきましょう。

大手との差別化が重要

これまではターゲットに合わせた集客方法をお伝えしてきました。
とはいえ、集客するには自店舗の強みや魅力が一目でわかるようにし、大手サロンと差別化していくことがとても重要になってきます。
次に大手企業の運営する脱毛サロンとの差別化をする方法についてお伝えしていきます。

独自のコンセプトの作り込み

独自のコンセプトの作るにあたって、まず大手サロンと被らないコンセプトにすることは必須になってきます。
大手サロンのコンセプトは一般的に、「安くて早い」や「駅近で通いやすい」「施術完了まで〇〇分!しかも全然痛くない!」などです。このようなコンセプトで戦っても大手サロンに埋もれてしまいます。
個人サロンでお客様に選んでもらうためには安さや時間訴求ではなく、「このサロンだから何回も行きたくなる」と思っていただくことが必要になるため「お客様一人ひとりに寄り添ったサービスであること」「高品質であること」といった具合に個人サロンならではのコンセプトを考えていきましょう。

適切な価格設定

お客様がリピートしやすい価格を設定することも大切ですが、価格設定した後は値上げがなかなか難しいので、売上を逆算し想定来客人数から1人一回あたりの単価を設定していくことが一般的です。そのほかの要点としては、「わかりやすい価格にする」「お得感のある価格設定にする」ということが挙げられます。
間違えてはいけないのが、お得感のある価格設定というのは、必ずしもお得である必要はなく、魅力的なサービスであるということが重要であるということです。
以上の点を考慮しながら、価格設定をしていきましょう。

経営力を身につける

次に脱毛サロンを経営するための「経営力を身につける」という点についてお話ししたいと思います。「経営力を身につけたい!でも何をしたらいいかわからない」そんな方におすすめです。

費用対効果を考える

経営を継続していくためには、どれくらいの費用と時間を持ってどれくらいの売り上げを獲得すればいいのか?そのためには1人一回あたりの客単価はどれくらいか?1日あたりどれくらいのお客様を呼びこめばいいのか?と細かくコストと予算が見合っているのか計算しながら経営をしていくことが必要になります。また、お店が大きくなれば人件費等も加わってくるので、費用と価格を綿密に想定しながら経営を行っていきましょう。

売上などの数値を管理する

前述の費用対効果を算出するためには、「売上などの数値を管理する」ということが重要になってきます。
数値を管理するために、売り上げ目標を決め、経費を抜いた粗利目標が毎月、毎週達成されているのかといったところをリスト化することをおすすめします。
目標や計画に対し、しっかりと目標数値を達成できているのか、目標に対してのアクションを取れているのか見える化しましょう。

資格は不要だが、民間の資格を取得する

前提として脱毛サロンを開業するのに、特に資格は必要ありません。しかし民間の資格を取っておくとお客様が脱毛サロンをどこにしようか検討した際に一つの検討材料として有利になる場合があります。そのため、民間の資格は可能な限り取得しておくことをおすすめします。

脱毛士検定

取得しておくとお客様が脱毛サロンを検討する際に有利になる資格として、「脱毛士検定」というものがあります。脱毛士検定は主に3段階に分かれており、受講や筆記テスト、面接を通して階級をアップしながら取得が可能です。「お客様に細かいサービスを自信を持って提供する」というスキルアップの側面や、「新人スタッフのサービスを一定まで引き上げる」という社内教育という目的から、ぜひ所得を検討してみてください。

認定美容ライト脱毛技術者講習会

また、お客様の安心や安全につながる講演会として、日本エステティック振興協議会が開催している『美容ライト脱毛安全講習会』の受講をおすすめします。
この講演会に参加後のテストで合格し、日本エステティック協会や日本エステティック業協会指定の資格を保有している方が登録申請を行えば、JEPA『認定美容ライト脱毛エステティシャン』という資格を保有できます。
こちらもぜひご検討してみください。
▼資格についてはこちらの記事でも詳しく解説しています

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【まとめ】

脱毛サロンの経営には、個人経営とフランチャイズの二通りがあります。経営ノウハウがあり、収入を上げていきたい方は個人経営がオススメです。個人経営で失敗しないために、圧倒的な経営力を身につけ、大手企業に負けないコンセプトづくりを行いましょう。

エステ機器にはさまざまな種類があり、目指すサロンによって購入する機器は変わってきます。サロンのコンセプトに沿った正しい機器の選定が重要と言えるでしょう。また、保証やアフターフォローの有無は、その後のサロンの運営に大きく関わります。

サロン開業時は、どうやってエステ機器選びをするべきか分からないことだらけ。だからこそ、機器選びだけでなくどこから購入、またはリースするかは大変重要な問題です。ワールドジャパンでは70種類以上の美容機器の取り扱いがあり、エステサロンや治療院などへの導入実績は500社以上にのぼります。

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